女性会計士「将来結婚・出産したら復職や時短勤務は可能なのかな？」「転職前に知っておきたいな」そんな方向けの記事です。結論は、「売り手市場だし大丈夫！」です。
女性会計士の復職や時短勤務は可能！
女性会計士を優遇するメリットが監査法人にはある！
会計士になる人/転職したい会計士の側にとって、売り手市場。
ここ数年は特にこの流れが強くなっています。「とにかく会計士がほしい、足りない」って感じです。
そういう背景ですから、「女性にやさしい監査法人」という評判を監査法人は求めています。
むしろ、「制度があります」だけでは説得力が乏しいので、「復職・時短勤務の事例がほしい」と思っているくらいです。
復職は可能！理由は？
復職は十分可能です。
転職するときに制度の存在を確認しておくのは必須ですが、心置きなく復職制度を使えます。
「ずっと働き続けるのが当然」「仕事を休むなんて」なんて否定的な考え方は、近年の会計士業界ではあまり耳にしない批判です。
むしろ会計士業界(とくに監査)では、年間スケジュールが読みやすいですから、「○年○月○日から○年○月○日まで産休・育休を取りたい」と申し出れば、スムーズに話が通りやすいです。
監査法人としては、「女性に優しい監査法人」を対外的にアピールしたいので、実績がほしいと思っています。
キャリア・経験が充実している女性会計士が一時的に抜けるのは痛手ですが、監査は一人でしているわけではないので、部下の会計士が「担当を一時的に肩代わりする」のは可能です。
時短勤務は可能！理由は？
可能です。
でも、依然として「男性が外で働いて・・・」みたいな風習は良くも悪くも残っているののは事実です。
ですから、女性が早く帰って育児を主導しないといけないというのは、日本の悪しき習慣として残っています。
近年の監査は時間がタイトな中でやっているので、たしかに早く帰られると手数が足りなくなるという一面はありますが、男性目線でも「ママさん会計士の時短勤務は当然」という見方は、近年は常識として男性の頭に定着しつつあります。
開き直って「失礼します」の一言さえ残せば、心置きなく帰ってオッケイです。
女性的には「視線が・・・」と思うかもしれませんが、意外に残っているスタッフたちはなんとも思っていません。
まとめ
転職をするときに、「産休・育休はあるのか？実績は？」「時短勤務や復職は可能なのか？」をあらかじめ聞いておくことをお勧めします。
