山根明会長の日本ボクシング連盟の処分はどうなる? 問題の真相はどんな感じ?

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日本ボクシング連盟の山根明会長が、連盟に処分が図られています。処分は結局どうなるのでしょうか?問題の真相はどんな感じなのかと合わせて、まとめました。

山根明会長の問題の真相はどんな感じ?

日本ボクシング連盟の山根明会長に、様々な不正疑惑が持ち上がっています。

報道で明らかになっている主な不正疑惑は、以下のとおりです。

助成金の不正流用疑惑

オリンピックでは、有力選手がいいパフォーマンスをしてもらえるように、物資・資金両面で手厚い助成金が支給されています。

助成金は、助成の目的に沿って使われているのであれば、何ら問題はありません。

ところが、助成金を本来の目的とは別に流用しているとの疑惑が持ち上がっています。

日本スポーツ振興センター(JSC)がリオ五輪代表の成松大介選手に交付した助成金240万円の不正流用が指摘されており、山根会長が、他の2人の選手と3等分するよう指示したとされている。日本ボクシング連盟は不正流用だったと認めている

出典:HUFFPOST

助成金240万円は本来は成松選手のために使われるべきものですが、他の2選手と分けるように指示したというものです。

仮に事実であれば、助成金の目的から逸脱しているので、許される行為ではありません。

試合用グローブを特定の業者に限定した疑惑

試合で使うグローブは、公平性を維持するために一定の条件を満たしたものについて、利用が認められます。

プロ野球のボールもそうなので、それ自体は何ら問題はありません。

ところが告発状では、特定の販売代理店にのみ独占販売を認めていたという疑惑です。

おそらく、机の下で何かやりとりがあったのかもしれません。

試合用グローブなどをめぐっては、アディダス製で日本ボクシング連盟の検定品以外の使用を認めず、販売代理店「杉スポーツ」に独占販売を許可していた

出典:HUFFPOST

判定への不正介入疑惑

試合で判定する審判は、公平なジャッジであることが絶対の条件です。

ところが、審判の人事権を山根会長が握っていたらどうでしょうか?

審判としては、山根会長の意向にそぐわない判定はできなくなります。

そういった不正が行われていたことを示唆する報道が、以下のようになされています。

山根明会長が試合の判定に介入していた

出典:朝日新聞

山根明会長は奈良県出身なので、「奈良判定」という用語がしばしば用いられています。

つまり、奈良県出身の選手が自動的に判定で有利になる仕組みになっているということです。

特に露骨だったのは、2016年の岩手の国体です。

同大会では、奈良県の選手が2度のカウントを取られたにもかかわらず、勝利したという不可解な判定が行われました。

この点について、報道では以下のように指摘しています。

山根会長は奈良県連盟の元役員。アマボクシングの世界では「奈良判定」という言葉があり、試合で奈良県の選手を優遇する空気があったという。

出典:HUFFPOST

これだけだと疑惑の域を出ないので、報道機関は実際に関係者へ取材を行って、以下のコメントを取っています。

「会長の意にそぐわない判定をして干されたらおしまい。接戦になったら奈良に有利にせざるを得ない」と、ある審判の証言を伝えている。

出典:朝日新聞

判定にある程度のばらつきは起こり得るものですが、これだけ方々で指摘が出た上に審判の証言まで大手報道機関で出てしまうと、信憑性がかなり高くなります。

過大請求疑惑

山根会長が出張した時に、各都道府県の連盟へ出張費用の請求をしています。

これ自体は問題視する必要はないのかもしれませんが、問題はその中身です。

明らかに必要性を欠くような過大な請求がなされているというのです。

山根会長がスイートルームへの宿泊や豪華な食事などを要求

全国大会を開催する都道府県が山根会長を接待する際の注意事項を列挙した「おもてなしリスト」が添付されていた

出典:HUFFPOST

立場を悪用したパワハラ・組織の私物化といった誹りを受けてもやむを得ない内容です。

真相

これらの疑惑は、告発状という形で公表されています。

告発は、何ら根拠なく軽はずみにできるものではありません。

なぜなら、相手が反撃してくることはほぼ確実なので、根拠が薄弱だと自らが大変な被害を被ることが明らかだからです。

そのリスクを負ってでも告発をするのですから、告発をしている時点で、「疑惑は事実である」という確実度がかなり高い証拠を手にしている可能性が高いと考えられます。

日本ボクシング連盟の処分はどうなる?

おそらく山根明会長側から報復の訴訟が起こされるはずなので、つばぜり合いが始まるでしょう。

連盟としては一旦処分を行った上で、法廷の場で是非を争う選択肢をとるでしょう。

告発をしてまで山根明会長を批判しているのですから、「お叱り」程度の処分では高いリスクを負い過ぎています。

よって、除名レベルの厳しい処分を行う可能性が高いでしょう。

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